がん保険は不要といわれる時代。理由を知ってうまくお金と向き合おう

今、がん保険の必要性が問われています。余分な出費を抑えたいという理由から、がん保険を掛ける必要があるのか疑問に感じている人も少なくありません。がん保険を掛けなければどうなるのか、「がん保険をかけないケース」を知ってお金をうまく使いましょう。

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1 がん保険不要論でいわれていること
2 がん保険に必要性を感じない理由
3 がん保険の必要性を考えるべき人
4 がん保険について考えよう

がん保険不要論でいわれていること

がんになる確率は低い

がんの罹患率について語られるとき、よく耳にするのが「日本人の2人に1人はがんになる」という言葉です。この言葉をそのまま読むと、がんになる確率はかなり高いものだと思い込んでしまいます。国立研究開発法人がん研究センターの発表によると、人が一生涯で何らかの「がん」に罹患する確率は、男性で63％、女性の場合は47％といわれています。この数字だけをみると、確かに「日本人の2人に1人はがんになる」ことに、ほぼ間違いはありません。しかし、この数字には気になる「がんになった年齢」が明記されていません。 20歳までの若年層が40歳までにがんにかかる確率は、男性で125人に1人、女性の場合は50人に1人といわれています。(国立研究開発法人国立がん研究センターがん対策情報センター「最新がん統計」) 40歳を超えると、50歳までの男性のがん罹患率は50人に1人、女性の場合は20人に1人と歳をとるごとにがんの罹患率は高まっていきます。がんのなかには、長年の喫煙や飲酒などの生活習慣から起因するタイプのものがあります。「がん」とは、年齢が高くなるにつれて罹患するリスクが高まる病気といえるでしょう。このように、がんのリスク(罹患率)は、年齢によって大きく違いがあることが分かります。がんになる人は多いけれど、すべての人ががんになる、とは断言しにくいのが「がん」という病気なのです。

もらえる保障金額は大したことない

病気やケガなどの備えとして加入する「医療保険」には、満期を迎えると一定の金額が戻ってくるものがあります。しかし、がん保険にはこのような「満期(解約)返戻金」がなく、いわゆる「掛け捨て型」のタイプが多いです。がん保険で得られるメリットは、がんと診断されたときに給付金がもらえることにあります。注意したいのは「がん」と確実に診断されたときに限られることです。一般の医療保険の場合は、契約によって違いはあれど、病気やケガの際には治療内容に応じた給付金が受け取れます。また「掛け捨て型」でなければ、満期時には一定の金額を受け取ることができます。がん保険に加入することを検討する場合は、掛け金の額とともに「どれくらいの給付金が受けられるのか」にしっかりと気をつけなければなりません。

実際のがん保険で受け取れる金額

がん保険で受け取る金額は、月々の保険料の掛け金で異なりますがだいたい50万円から100万円です。これはあくまでも「診断給付金」とよばれる「がんと診断された場合・診断されて入院した場合」に支払われる金額です。がん保険の特約「手術給付金」をかけている場合は、手術1回で10万円から20万円の給付金が支払われます。注意したいのは、どんな種類の「がん」の手術を受けて給付金の金額が一律というところです。短時間の手術であっても長時間を要する大手術であっても、給付金の額は変わりません。つまり、高いがん保険を掛けていても、がんの種類によっては「元本割れ」になる可能性があるということです。放射線治療給付金(1回あたり約20万円)、抗がん剤治療給付金(1ヶ月あたり約10万円)など、継続しておこなう治療に関しては比較的手厚い補償が受けられます。しかし、このような「特約」を付帯すると、月々に掛ける保険金は数千円単位でアップします。高い掛け金を支払っていても「モトがとれる」とは限らないのががん保険のもっとも注意すべきポイントです。

深刻な医療費にならない

日本には、他国にはない手厚い公的医療保険制度が整えられています。私たちが何気なく手にしている「保険証」も医療保険制度の1つです。社会人の場合、「保険証」さえ提示すれば、本来支払うべき医療費の支払額を3割まで抑えてもらえます。残りの7割は、会社や国が負担してくれているのです。民間の医療保険に加入していないから不安だと感じている人もいますが、日本に住んでいる限りは国民全員が何らかの「医療保険」に必然的(強制的)に加入しています。つまり、がんに罹患した場合でも、日本の素晴らしい制度「国民皆保険」による医療費負担軽減のサービスが誰でも利用できるのです。

高額療養費制度を利用すれば、深刻な状態にはならない

がんにかかった場合、抗がん剤治療や放射線治療といった高額な治療を余儀なくされる場合があります。がん治療に要する薬剤の単価は高いものが多く、いくら3割負担とはいえ個人の負担額は膨らむばかりです。しかし、日本の医療保険制度には「高額療養費制度」という、医療費の支払いを一定額にとどめてくれる制度があります。医療保険制度がなければ何十万というお金を支払わなければなりませんが、高額療養費制度を利用した場合は80,000円代まで(その人の収入によって違いがあります)に抑えることができます。このように、万が一高額な治療を受けることになっても、公的な医療保険に加入しておけば安心です。「がん保険に加入していなくても治療に専念できる」という、素晴らしい仕組みが日本に備わっているのです。

医療保険のみでカバーできる

多くの人がかかるといわれる「がん」ですが、必ずしも罹患するとは限らないのも「がん」という病気です。万が一の「がん」に対する備えをしておきたいと考えるなら「がん特約付きの医療保険」への加入がおすすめです。「がん保険」はあくまでも「がん特定の保険」です。がん以外の病気については補償されないのが「がん保険」を掛ける・掛けないの大きな悩みどころとなっています。これに対し「医療保険」は、いろいろな病気を広く補償してくれる保険です。この「医療保険」に「がん特約」を加えれば、がんになった場合の補償も受けることができます。がんに対する補償はわざわざ「がん保険」に加入しなくても、「医療保険」だけで十分カバーできるといえるでしょう。

がん保険に必要性を感じない理由

十分な貯蓄がある

十分な蓄えがない・収入が低い場合は高額療養費の自己負担額は大きな出費となります。このような場合には、がん保険から給付される一時金は確かな味方になるでしょう。しかし、十分な貯蓄があり安定した収入が得られる人には、がん保険への加入はそれほど重要なことではありません。高額療養費の自己負担額を支払っても、家計にさほど響かないという場合は加入の必要はないといえるでしょう。

ムダになる可能性が高い

がん保険のもっとも難しいところは、「かかったがんの種類によっては給付金がもらえないケースがある」ところです。がん保険には2つの種類があり、掛けている保険に該当しない「がん」に罹患した場合、給付金がおりない危険性があります。ここでは分かりやすい具体例として「悪性新生物」と「上皮内新生物」に対するがん保険の違いを参考にします。「悪性新生物」とは、基底膜を超え、深く浸潤しているがんです。ほかの臓器に移転する可能性があります。「上皮内新生物」とは、がんが上皮内の範囲で広がっており、基底膜より奥に浸潤していないがんです。がん保険の多くは、この「悪性新生物」を補償する保険と、「上皮内新生物」までしか補償されない保険に分けられています。すべてのがんに対応するがん保険に加入していれば問題ありませんが、もし「上皮内新生物」に対するがん保険をかけていて「悪性新生物」と診断された場合、給付金の対象にはならないのです。給付されるかどうか、がんにかかってみないとわからないという種類のがん保険は、ムダになる可能性が高い保険といえるでしょう。

治療する意思がない

がんの治療は、医師と患者の目指す方向性によって治療方針が決められます。がんの根治をめざし、積極的に治療を受ける人もいれば、あえてがん治療を受けないという人もいます。治療を受ける・受けないは個人の意思も治療方針に反映されます。個人の意思を無視して無理やり押さえつけてがん治療をおこなうことはほぼありません。このように、たとえがんになっても積極的な治療をおこなわず、がん治療をする意思がないという場合は「がん保険」に加入する必要はないといえるでしょう。

がん保険の必要性を考えるべき人

自営業の人

自営業の人にがん保険が必要となる理由の1つに「傷病手当金」の存在があります。国民健康保険に加入している人は社会保険の加入者と違い「傷病手当金」の制度が受けられません。傷病手当金とは、「労務不能」のときの生活を支えてくれる社会保険にしかない制度です。がん治療が始まり働けない期間が発生した場合、自営業の人は収入が確実に減ることになります。また、個人商店など自分1人で生計を立てている人の場合は、働けない期間は商売にも大きな影響を及ぼしかねません。このようなケースを考えて、一時金が給付されるがん保険は療養中の生活費・治療費として大きな助けになります。

シニア世代の人

がんの罹患率が高まるシニア世代の場合、がん保険に対する意見ははっきりと2つに分かれます。1つは年齢を考慮し、延命を希望しないため積極的にがん治療はおこなわないというものです。このような場合はがん保険に加入する意味はほとんどありません。また、75歳以上の人が医療機関で支払う自己負担金は総医療費の1割です。さらに、1ヶ月あたりの医療費は14,000円まで(世帯の収入額で違いがあります)という「限度額」がもともと決められていますので、支払えないほどの金額を窓口で請求されることもありません。

シニア世代は「がん診断給付金」がおすすめ

このような意味では、シニア世代の人ががん保険にはいるメリットは多くないと思われます。しかし、貯蓄に不安がある、子どもに迷惑をかけたくないという理由がある場合は、入っておけば安心です。シニアの人が入っておきたいがん保険は「がん診断給付金」のある保険です。治療を受ける、受けないに関わらず「がん」と診断された時点で給付金が支給されます。「がん診断給付金」のメリットは「手術給付金」などのように、給付金の使用用途に制限がないことにあります。貯蓄の不安、子どもへの迷惑などを心配する人は「がん診断給付金」付きのがん保険に加入することをおすすめいたします。

親族でがんになった人がいる

研究がすすみ、がんは遺伝子の異常によって起こる病気であることは広く知られています。すべてのがんが遺伝するとは限りませんが、生活習慣などの後天的なものない、遺伝子変異によるがんが発生しているのも事実なのです。「遺伝的ながん」の発生率は、後天的ながんの発生率と比較すると低いです。しかしトータルで考えると、親族にがん患者がいる場合、自分ががんにかかる確率は「親族にがん患者がいない人より高い」といえるでしょう。親族でがんになった人がいる場合は、このような「遺伝的な要素」も考慮し、がん保険への加入を検討しましょう。

がん保険について考えよう

年齢を重ねるごとに心配になる病気は、生活習慣病と「がん」です。ある程度の年齢に達すると、健康診断の結果を見るのが怖くなります。その恐怖に対する万全の備えとして、まず考えるのが「がん保険」です。高い掛け金を「安心料」として支払う人もいますが、「がん保険」の本質を見抜いている人は意外と少ないのです。保険の見直しは、人生を豊かにするための大切な取り組みの1つです。高い掛け金を払い続けることで得られるメリットの大きさと、支払わなくてよいお金を払うデメリットの大きさを、冷静な目で比較してみましょう。