医療保険は本当に不要なのか。自分に合う答えを探してみよう

よくネットなどで、医療保険は必要ないと目にすることがあります。しかし、自分自身の生活環境などによって、必要か不要かは変わってしまうため、もし必要ならば、どの保障をつけるべきかを正しく判断する必要があります。

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1 医療保険の不要論が根強い理由
2 医療保険が不要かどうかを判断する基準
3 自分に必要な医療保険を見極めよう

医療保険の不要論が根強い理由

入院日数が短縮化されているから

最近の医療は日々進化していて、以前は1ヶ月ほどかかった入院でも、1週間ほどの入院で手術も終了してしまうことも多く、あとは在宅での療養や、通院での治療で対応するといった診療に変化しています。ときには、日帰りでの入院ということも見受けられます。昔からの医療保険に加入している場合は、5日以上入院しないと入院給付金が給付されないといった商品があるため、近頃の診療と保険の内容では不釣り合いになっていることが多く、保険が給付されないこともあるため、医療保険は不要といっている人も多いのです。最近の医療保険は、この不釣り合いに対応するべく、日帰りでの入院でも対応できる商品が増えてきました。ただ、通院や在宅療養には保険が給付されない医療保険はまだたくさんあるため、(特約で通院給付をつけられる場合もあります)退院後の長引く診療がある場合には、まだ少し不十分な面もあります。

長期入院や先進医療には対応していないから

医療保険は入院した際1日につき、5,000円や、10,000円を給付する保障が多いですが、1回の入院で60日間の入院まで保障という商品が多いです。さらに、180日以内で違う病気に罹って入院したとしても、給付は1回しかできないというのも多くあります。医療が発達し、入院の日数が短くなってきているといっても、病気の内容によっては60日を超える入院になることも珍しくありません。こちらも特約をつければ、60日を超えて61日目も入院している場合は一時給付金がもらえる保障というのもあります。また、先進医療の診療は健康保険がきかないため、医療費が大変高くなります。医療保険では先進医療特約をつけることができるため、医療費を抑えることもできます。商品によっては、通算2千万円まで支払った金額を補償してくれる保険もあります。ただ、先進医療の特約をつけても全ての先進医療に対応しておらず、保険金がもらえないケースもあるため、不安が少し残ってしまいます。

差額ベッド代が賄えるとは限らないから

差額ベッド代は、4床以下で病室面積一人当たり6.4平方メートル以上、病床ごとのプライバシーを確保する設備があること、個人用の私物を収納、個人用の照明、小机及び椅子が設備されているという条件が決まっています。差額ベッド代金は健康保険対象外のため、医療保険でカバーしようといている人が多いです。差額ベッド台は、一人部屋の場合、平均1日8,000円ほどです。平均なので、高いところであれば1日数万円の差額ベッド代がかかる病院もあります。医療保険は通常入院1日5,000円か10,000円給付となるため、数万円の差額ベッド代がかかる場合は、医療保険でも賄えきれないのが現状です。医療保険に入っていれば、差額ベッド代や治療費を全て支払いしないといけない場合よりかは、負担の金額が少なくてすむため、高額になるかもしれない診療費の負担を少し減らすことはできるでしょう。

特約の条件が厳しすぎるから

医療保険に加入するときには必ず、問診を受ける必要があり、場合によっては過去の病歴などで医療保険に加入できない場合がありあます。ほかにも働いている職業や、妊娠中などによっても医療保険の加入を断られることがあります。加入ができても、「持病があっても入れる保険」とCMでよく聞く引受基準緩和型保険という保険に加入となって、保険料が通常の保険料より高くなったりします。妊娠中であれば妊娠・出産で起こる入院や帝王切開には保障がきかないケースがほとんどです。また、加入している医療保険にあとから特約をつけることができません。さらに同じ保険会社で違う医療保険に加入している場合、そちらに特約をつけていれば、もう一つの医療保険には特約をつけることができないようになっています。

高額療養費制度を利用すればいいから

健康保険が使える診療をする場合、月初から月末までの1ヶ月の間で、支払った金額が一定の金額を超えていた場合は、超えた分が後日戻ってくる制度がありあます。その制度を高額療養費制度といいます。戻ってくる金額は支払った代金や、その人の所得によって異なるのですが、1ヶ月の医療費がだいたい10万円を超えると、超えた分が戻ってきます。健康保険に加入している人であれば、みんなが使える制度なため、対象になる場合は申請しましょう。あくまで健康保険が適用される部分が対象のため、差額ベッド代などは対象外です。高額療養制度を利用すると、医療費の自己負担額も軽減され、10万円くらいなら支払うのも問題ないと思う人が多く、毎月医療保険に支払う分を貯蓄したいとなれば、医療保険の必要がなくなるとなってしまいます。

収入は傷病手当金で補えるから

ほかにも、健康保険で利用できる制度として、傷病手当金というのがあります。ただこちらは国民健康保険などは対象外で、会社で加入している社会保険などが対象となる制度です。会社の労務中や出勤途中以外で起こった病気や事故で、働くことができなくなってしまい、会社を3日休んだとき、4日目から休んだ日に傷病手当が給付されます。最初に休んだ日から最長1年6ヶ月、給料の2/3が給付されます。傷病手当の金額も所得によって変わりますが、傷病手当金があれば、万が一働けなくなったときでも、ある程度の生活は保障されます。医療保険には生活を保障するといったものが無く、まだ生活を保障する保険というのも少ないため、医療保険は不要に感じてしまうことがあります。

医療保険が不要かどうかを判断する基準

十分な貯蓄があるか

医療保険に加入するのも毎月のようにお金がかかります。特約をたくさんつければ保険内容は充実しますが、その分保険料は高くなり、年齢、保険内容によっては月に5,000円、10,000円とかかってしまいます。その金額が毎月かかり、15年、20年と保険を契約すると一般家庭にとっては、大きな金額の出費となります。さらに先ほどの高額療養費制度と傷病手当金があれば、ある程度の病気やけが、生活の保障に対応することはできます。健康保険で賄えるものであれば、医療保険は特に必要ないかもしれませんが、先進医療の治療となってしまった場合は、診療費に数十万円、数百万円といった金額がかかってしまうため、その金額を払うのが惜しくないのであれば、医療保険は必要ないといえるでしょう。医療保険で支払うお金と、実際に病気やけがで入院や手術した際に支払うお金、どちらのほうがリスクが高いかを確認し、不要かどうかの判断をする必要があります。最近の医療保険は、月額2,000円ほどで加入できる商品もあり、一番安い保険料で「お守り」として加入するのもよいかもしれません。

守るべき家族がいるか

医療保険が必要か不要かの判断基準に、家族がいるかどうかも重要になってきます。もし、高校や大学に進学する子供がいる場合は、高額療養費制度や傷病手当を利用したとしても、金銭面で不安になることがあるかもしれません。このような場合は自身のライフステージに合わせて保険の加入を検討してみましょう。医療保険であればほとんどの病気やけがの入院や手術に対応しています。子供が高校生、大学生くらいの親となれば働き盛りではありますが、いろいろな病気に罹りやすくなってしまう年齢でもあります。もし、医療保険の保障だけでは家族を安心にできないと思うのであれば、ほかにも生命保険や、がん保険でカバーできるため、どのような保険があるかだけでも確認してみましょう。

海外で暮らす予定はあるか

もし、今海外で暮らす予定がある場合は、保険の新規の加入は見送ったほうがよいかもしれません。日本で販売されている保険は、日本で生活している人向けの保険となっているため、海外に1、2年ほどの期間だけなのであれば、加入したままということでも問題ないですが、5年以上海外に赴任する場合や、永住となると保険会社から加入や継続を拒否されることもあります。継続を拒否されてしまうと、また日本に戻ってきて保険に加入する場合は新規での加入になっていまいます。ただ、1、2年ほど海外で暮らす人で、継続を拒否されなかった人でも、日本国内に銀行口座が無い場合や、日本国内の住所が無い場合も、加入や継続は難しいかもしれません。もし海外で暮らすことになれば、現在加入している保険がある場合は、返戻金があるかなど保険の解約についての約款などを必ず確認しましょう。

家系に三大疾病に罹った人はいないか

がん、急性心筋梗塞、脳卒中の3つをあわせて三大疾病とよばれています。この三大疾病は生活習慣が原因であることが多いといわれています。家族で同じ家のなかで同じご飯を食べ、同じような生活を送っていれば同じ病気になってしまうのも納得していまいます。ただ、この三大疾病は、生活習慣が原因といわれていますが、そもそもなぜ発症してしまうのかの原因はまだ解明されていないものがあります。元から遺伝で三大疾病になる要素があるために罹ってしまうのか、生活の影響なのか不明点が多いままです。もし、生活を共にしている親などが三大疾病になってしまった場合などは、自分自身の生活も改めないといけません。医療保険なども考えたほうがよいかもしれません。ただ、がんのなかでも、大腸がん、乳がん、卵巣がんなどは、遺伝が原因でがんになる確率が高いというのがわかってきています。家族で罹った人がいれば、自分自身もがんを抑制する遺伝子が通常の人より弱い可能性があるため、がんになりやすいと考えて、備えておくのがよいかもしれません。

加入率を見て不安は感じないか

約7割の人が医療保険に加入しています。さらに、がん保険などは年々増加傾向になっています。将来年金暮らしになった場合などに備えて加入する人が多いようです。最近の医療保険は、シンプルでわかりやすい保険が多く、自分がほしい保障を特約としてつけていくものが主流になっています。医療保険にがん特約をつけても、毎月支払う金額が4,000円ほどでおつりがかえってくることもあります。歳を増してから加入するより、若いうちに加入しているほうが保険料が安いため、少しでも加入を考えてる場合は、はやめに相談してみましょう。

自分に必要な医療保険を見極めよう

たくさんの医療保険が保険会社から発売されているため、自分にあった医療保険を探すのは大変だと思います。また、医療保険が必要か不要かはその人自身によって異なります。保険の相談をしても、相談した人によって答えが違うこともあるかと思います。将来の生活に少しでも不安がある場合は、加入しているほうがよいかもしれません。しかし、保険会社にいわれるまま加入するのではなく、自分で必要か不要かの判断を適格におこないましょう。